日本財団パラリンピックサポートセンター JST ERATO稲見自在化身体プロジェクト共催シンポジウム～パラスポーツとともに歩む先端技術～
本シンポジウムでは「スポーツ関連分野における先端技術開発」「アスリートによる先端技術の活用状況と課題」「先端技術の使用・普及とスポーツ倫理」の3テーマを通じて議論し、パラスポーツを通じた先端技術が社会の中でどのように活用・深化されていくべきかについての提言を導き出す。
開催概要
■日時 2018年11月24日（土） 13時30分～16時35分（受付開始13:00～）
■会場 日本財団ビル2階（東京都港区赤坂1-2-2）
■言語 日本語、英語（日英同時通訳）
■定員 200名
■参加費 無料
■主催 公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター
■共催 JST ERATO稲見自在化身体プロジェクト
■協力 公益財団法人東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会
東京大学スポーツ先端科学研究拠点、一般社団法人超人スポーツ協会
■報告書はこちら
パラリンピック研究会紀要vol.10を公開しました。
以下のリンクからダウンロードできます。
～第10号目次～
研究論文
小 倉 和 夫 1
（英文要旨） 12
遠 藤 華 英 13
（英文要旨） 23
パラリンピック直接観戦の価値に関する一考察
─平昌パラリンピック大会直接観戦者への質問紙調査を通して─（PDF）
中 村 真 博 25
（英文要旨） 43
パラリンピックと放送に関する研究について（１）
─平昌パラリンピック大会の放送に対する障がい当事者の解釈・態度に関する調査報告─（PDF）
中 山 健 二 郎 45
（英文要旨） 63
中 山 健 二 郎 65
（英文要旨） 82
小 林 尚 平 85 平 賀 慧 （英文要旨） 113
永 松 陽 明 115
（英文要旨） 124
小 倉 和 夫 127
155
「パラリンピックと放送に関する研究」
平昌パラリンピック大会のテレビ報道が、障がい者の意識や生活にどう変化をもたらしているのかを明らかにし、2020年の東京パラリンピック大会におけるテレビ放映のあり方および課題を検討するための基礎的な知見を蓄積することを目的として、日本財団パラリンピックサポートセンターとNHK放送文化研究所が共同調査を行った。調査期間は、平昌パラリンピック大会終了後の2018年3月20日～26日であり、ジーエフケー・インサイト・ジャパンにアンケート・モニターとして登録される1750名の障がい者と500名の健常者の男女からインターネットにて回答を得た。
なお、本報告は、当該調査の結果について、日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会の視点からまとめたものである。
パラリンピックと放送に関する研究について（１）─平昌パラリンピック大会の放送に対する障がい当事者の解釈・態度に関する調査報告─
中山健二郎（2018）、『パラリンピック研究会紀要第10号』
パラリンピックと放送に関する研究について（２） ─パラリンピック放送による「身体に対する一元的な価値意識の再生産」に関する一考察─
中山健二郎（2018）、『パラリンピック研究会紀要第10号』
2018年7月31日
テーマ：「パラリンピックと放送に関する研究」
司会：藤田紀昭氏（日本福祉大学）
コメンテーター：小淵和也氏（笹川スポーツ財団）
調査報告：中山健二郎（日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会）
平昌パラリンピック大会のテレビ報道が、障がい者の意識や生活にどう変化をもたらしているのかを明らかにし、2020年の東京パラリンピック大会におけるテレビ放映のあり方および課題を検討するための基礎的な知見を蓄積することを目的として、日本財団パラリンピックサポートセンターとNHK放送文化研究所が共同調査を行った。本ワークショップでは、当該調査の結果報告とともに、そこから導かれたパラリンピック放送に関する論点や課題について議論が行われた。
当該調査は、平昌パラリンピック大会終了後の2018年3月20日～26日に、ジーエフケー・インサイト・ジャパンにアンケート・モニターとして登録される1750名の障がい者と500名の健常者の男女を対象として、インターネットにて回答を得た。調査の結果、平昌パラリンピックに対する関心や視聴積極度、東京パラリンピック大会に対する期待等は、障がいの種別によってその傾向が異なることが明らかとなった。具体的には、当該調査において全体として、身体障がい者は、パラリンピック視聴に対して高い関心や期待、積極的な視聴態度がみられることに対して、発達障がい、知的障がい、精神障がい者については相対的にパラリンピックに対する関心や期待、視聴積極性が低い傾向にあった。これらの結果から、ラリンピックに対する障がい者の視聴状況や態度は、一括りに障がい者の傾向として論じるのではなく、障がい種別を始めとした個々人の文脈に応じてより細分化した分析が必要であることが示唆された。また、障がい種別の他、他者との関わり、外部への志向性、スポーツ活動状況などが、パラリンピック視聴の積極度の間に連関が見られることが推察された。
ディスカッションにおいては、パラリンピック放送に関して調査結果から読み取れる論点や課題について議論が行われた。パラリンピックへの関心が主にパラリンピック大会前に高まっていることに関しては、オリンピック・パラリンピックを一体化させたプロモーション戦略への評価や、パラリンピック大会期間中にも関心を継続して高めていく方策としての「ヒーロー・ヒロイン」の必要性などが議論された。また、「ヒーロー・ヒロイン」を作ることで話題が盛り上がる半面、障がい者にとってスポーツエリートとしてのパラリンピアンが遠い存在として位置づけられてしまう懸念などについても指摘がなされた。さらに、パラリンピック報道の情報量を増加させることの難しさや、競技結果が芳しくない状況に対して批判的な報道ができるのか、選手としての凄みをメディアがどのように伝えていくのかなどについて、メディア側や競技団体側からの視点も交えながら議論が展開された。
日本財団パラリンピックサポートセンター・筑波大学共催シンポジウム～パラリンピック教育がもたらす共生社会－障がい者理解を目指して～
東京2020パラリンピック競技大会の開催を契機として、スポーツの価値や共生社会の意義を学ぶために、オリンピック・パラリンピック教育が全国展開されつつある。以前は、オリンピック教育の一環として取り上げられがちであったパラリンピック教育ではあるが、今日では、パラリンピックの特有の理念や価値を伝えるべく、新たな教材およびゴールボールや車いすバスケットボールなどのパラスポーツの紹介を含む独自のプログラムが開発されている。本シンポジウムでは、パラリンピック教育の国際比較と、日本国内における障がい者理解教育の取組みと課題について検討を行い、共生社会実現に向けたパラリンピックおよびパラスポーツ関連教育に対する提言を導き出すことを目的とする。
開催概要
■日時 2018年9月2日（日） 10時00分～13時00分（受付開始09:30～）
■会場 日本財団ビル2階
■言語 日本語、英語（日英同時通訳）
■定員 200名
■参加費 無料
■主催 公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター
■共催 筑波大学つくば国際スポーツアカデミー（TIAS）
■協力 公益財団法人東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会、筑波大学オリンピック・パラリンピック総合推進室
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■お問い合わせ
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会
担当 中島・矢島・池田
〒107-0052
東京都港区赤坂1-3-5 赤坂アビタシオンビル4階
Tel：03-5545-5991（平日9：00-17：00）
2018年4月12日
テーマ：「平昌パラリンピック大会報告および2020年東京大会に向けての提言」
講師：大日方邦子氏、荒井秀樹氏、佐野慎輔氏（モデレーター）
2020年大会を2年後に控え、日本メディアの注目が集まったことを実感する大会となった。
競技面では、日本選手団のメダル総数が10個、その内金メダルが３個という好成績を収めたが、まだ多くの課題が残されている。強豪国では競技拠点化が進んでおり、マルチな才能を持つ選手は夏季・冬季を問わずに競技選択を行っているなど、各国の状況は変化しつつある。日本においては、国立スポーツ科学センター（JISS）やナショナルトレーニングセンターをはじめとしたパラリンピアンの練習環境の改善、オリンピック選手との経験の共有、より一層の技術開発等が求められている。また、選手発掘に関しても、夏季競技だけではなく冬季競技も充実させていく必要がある。
大会運営面では、ボランティアのレベルにばらつきが見られた。また、開催国である韓国の観客を中心に盛り上がる場面もあった一方、人気のない競技については観客の少なさが目立った。パラスポーツの面白さを伝えることで、競技ファンを増やしていくことが必要だろう。東京大会に向けては、国際大会開催によるノウハウの蓄積、元アスリートの活用、大会ボランティアの教育などが検討課題として挙げられる。
長野冬季大会がその後の日本にとって有意義であったように、東京大会で培われたものが2020年以降、長期に亘って大きな影響を与えて行くであろう。また、日本はアジアにおいてパラ競技をリードしていく役割も担っている。共生社会を実現させるために、東京大会、そして北京大会に向けて、われわれは何を残したいのかを決めていく時期にさしかかっている。
パラリンピック研究会紀要vol.09を公開しました。
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～第9号目次～
研究論文
小 倉 和 夫 1
（英文要旨） 26
オットー・Ｊ・シャンツ 27
（和文要旨） 40
アレクサンドラ・ディバイン 43
アリシア・キャロル
サイナミリ・ナイヴァル
センミリア・セル
（和文要旨） 61
佐 藤 裕 視 63
（英文要旨） 75
付録
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日本財団パラリンピックサポートセンターは、日本福祉大学との共催で以下のシンポジウムを開催しました。
２年後に近づいた東京2020パラリンピック競技大会は、共生社会実現のための触媒として大きな期待が寄せられている。その一方で、パラリンピックに関連したさまざまな面において、「乖離」や「格差」の存在も指摘されている。このシンポジウムでは、パラリンピックにおけるジェンダー間の格差の背景と現状を分析し、今後取り組むべき課題を整理することで、女性アスリートの活躍ひいては社会における女性の活力の発揮に寄与することを目的とする。
開催概要
■テーマ：パラリンピックとジェンダー
■開催日時：2018年5月26日（土）13時30分～16時40分（受付開始13：00～）
■会場：日本財団ビル2階大会議室 東京都港区赤坂1-2-2
■言語：日本語、英語（日英同時通訳）
■参加費：無料
■主催：公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター
■共催：日本福祉大学
■協力：公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
■プログラム詳細：こちらから
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日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会 担当 中島・矢島・池田
Tel：03-5545-5991（平日9：00-17：00）
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会
2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心 第2回調査結果報告
日本財団パラリンピック研究会では、2014年に第１回「国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心」を行ない、パラリンピックに関する認知や関心、東京2020大会のボランティア意向、東京大会への期待を主な軸として社会調査を行なった。
それをもとに、リオ2016大会開催後、「パラリンピック」に関する認知や関心にどのような変化が起こったのか、また、パラリンピックに関する教育を普及させる上で、各国の障がい理解教育の現状を把握するとともに、パラリンピックが障がい理解教育にどう影響したのか等を念頭に第２回調査を行なった。本調査の目的は、2014年以降、特にリオ2016大会を経験した国内外一般社会におけるパラリンピックや障がい者スポーツに対する国民の実態・意識変化を改めて把握し、時系列変化・国際間比較を通じて課題を明確にし、今後の啓発・教育活動につなげるための基礎資料とすることである。
第１回調査を実施した国内およびアメリカ、オーストラリア、韓国、ドイツ、フランスに計6ヵ国加え、そしてパラリンピック大会開催を経験した中国、英国、ブラジル、近年障がい者スポーツに力を入れている東南アジア諸国の中からタイ、べトナム、マレーシア、シンガポールによる計13ヵ国で世論調査を実施した。
国内大手調査会社および同社の海外提携企業にアンケート・モニターとして登録される20歳～69歳男女を対象とし、国内1,560人と海外各約500人の合計約7,500人からインターネットで回答を得た。
各国版詳細