日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会 2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心 第2回調査結果報告
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会
2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心 第2回調査結果報告
日本財団パラリンピック研究会では、2014年に第１回「国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心」を行ない、パラリンピックに関する認知や関心、東京2020大会のボランティア意向、東京大会への期待を主な軸として社会調査を行なった。
それをもとに、リオ2016大会開催後、「パラリンピック」に関する認知や関心にどのような変化が起こったのか、また、パラリンピックに関する教育を普及させる上で、各国の障がい理解教育の現状を把握するとともに、パラリンピックが障がい理解教育にどう影響したのか等を念頭に第２回調査を行なった。本調査の目的は、2014年以降、特にリオ2016大会を経験した国内外一般社会におけるパラリンピックや障がい者スポーツに対する国民の実態・意識変化を改めて把握し、時系列変化・国際間比較を通じて課題を明確にし、今後の啓発・教育活動につなげるための基礎資料とすることである。
第１回調査を実施した国内およびアメリカ、オーストラリア、韓国、ドイツ、フランスに計6ヵ国加え、そしてパラリンピック大会開催を経験した中国、英国、ブラジル、近年障がい者スポーツに力を入れている東南アジア諸国の中からタイ、べトナム、マレーシア、シンガポールによる計13ヵ国で世論調査を実施した。
国内大手調査会社および同社の海外提携企業にアンケート・モニターとして登録される20歳～69歳男女を対象とし、国内1,560人と海外各約500人の合計約7,500人からインターネットで回答を得た。
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