パラリンピック研究会とは

 2020年パラリンピック大会の開催国として、パラリンピックとどう向き合い、どのような大会とすべきか幅広く検討し、官民の施策に役立てられる提言を行う目的で、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会評議会事務総長を務めた小倉和夫(日本財団特別顧問)を代表に、2014年6月日本財団により設立されました。

 一年後の2015年6月にはパラリンピック研究会の提言も一つの契機となり日本財団パラリンピックサポートセンターが設立され、パラリンピック研究会は2016年4月、同センター理事長の小倉和夫が直轄する同センターの一部門となりました。

 パラリンピック研究会では、研究者、パラリンピアン、企業関係者、日本パラリンピック委員会を中心とする障がい者スポーツ関係者、ジャーナリストなどからもアドバイスを受けつつ、パラリンピックをめぐる広範囲の課題について、調査・研究を進めています。成果の一端を紹介する紀要を発行し、また、研究機関と共催の国際シンポジウム、さまざまな分野の専門家や実務者を講師に招いての勉強会(スポーツ分野では「ワークショップ」、アーツ分野では「スタディグループ」)を開催しています。

日本財団パラリンピックサポートセンターの情報は
こちら


パラリンピック研究会の設立に際して
                                  2014年6月

 2020年オリンピック・パラリンピック東京大会の開催が決定したことは、日本全体として、それを契機として、また2020年を超えて、さらに未来に向けて、実現すべき課題や目標を明確にする必要があることを意味しています。

 とりわけ、安心、安全な社会を日本が目指す以上、また日本社会が高齢化しつつある現在、障がい者スポーツの祭典であるパラリンピックをどのように運営し、どのようにそれを日本のため、アジアのため、そして世界のために生かして行くべきかを考えねばならないと思われます。

 言い換えれば、老若男女、健常者と障がい者、日本人と外国人がダイナミックに共生できる社会を実現するためのインスピレーションをあたえてくれるものがパラリンピックではないでしょうか。

 ひるがえって、日本の現状を見ますと、パラリンピックは、依然として障がい者スポーツの枠内に位置づけられ、世界の先進的潮流に遅れつつあります。日本が、世界の先頭集団のなかに立つためには、パラリンピックの理念、歴史、実態、日本やアジアの関与の仕方などを、原点に立ち返って調査、研究し、日本の課題を整理し、取るべき施策を探求する努力が必要と考えられます。

 このような見地から、日本財団はこのほどパラリンピック研究会を立ち上げました。その研究計画や成果をこのホームページで多くの皆様と共有させていただきます。

 パラリンピックに関心のおありになる方々と、ともに考え、ともに手を携えてゆきたいと思いますので、よろしくお願いいたします。

 

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小倉和夫
小倉和夫サイン