東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心 第3回調査結果報告
日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会・青山学院大学地球社会共生学部小堀真研究室共同研究
東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会で
パラリンピック研究会は、パラリンピックに関する認知や関心、東京2020大会のボランティア意向、東京大会への期待等を主な軸とする社会調査を過去２回（2014年と2017年）に亘って実施した。
東京パラリンピック大会後の2021年10月、同調査の3回目として、「パラリンピック」に関する認知や関心の変化、大会開催に対する賛否や評価、コロナの影響、パラリンピック自国開催がもたらす社会的影響、今後のパラリンピック関連の行動に対する関心の有無等を明らかにすべく、パラリンピック研究会と青山学院大学地球社会共生学部の小堀真研究室による共同調査を行った。
調査目的
- 東京2020パラリンピック競技大会開催を経て、パラリンピックに対する認識や東京パラリンピック大会（以下、東京パラ大会）で感じた社会的価値など国民の意識・実態を明らかにする
- 国際比較を通じて、東京パラ大会の観戦状況やパラリンピックに期待する事など各国の傾向を 明らかにする
以上を通じて東京パラ大会に対する国民の評価を明らかにし、今後の振興活動につなげる基礎資料とする。
国内大手調査会社および同社の海外提携企業にアンケート・モニターとして登録される20歳～69歳男女を対象とし、日本、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、韓国、ブラジルの計7カ国（国内5,000人と海外各約500人の合計約8,000人）からインターネットで回答を得た。
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